家族葬で執り行います」という連絡を受け取ったとき、真っ先に迷うのが参列の可否ではないでしょうか。一般葬とは異なり、家族葬は「訃報が届いた＝参列してよい」とは限らないため、判断が難しいものです。
ご家族の意向に反した行動を取ってしまうと、負担や迷惑をかける可能性があります。

そこで本記事では、家族葬に参列していいものか迷った際の判断基準や、状況に応じた基本的なマナーを解説します。

家族葬とは？

家族葬とは、故人の親族や親しい友人など、限られた人のみで執り行う葬儀のことです。
参列人数に明確な決まりはありませんが、一般的に5～20名以内の小規模な葬儀が多い傾向にあります。
参列者が少ない分、弔問客（会葬者）への対応に追われることなく、故人との最後の時間をゆっくりと過ごせるのが家族葬です。

近年では、高齢化による参列者の減少や、経済的負担を軽減したいという理由から、家族葬を選ぶ方が増えています。

家族葬の参列者の範囲

家族葬にお呼びする参列者の範囲に、明確な決まりやルールはありません。
“家族葬”という名称から、身内だけで行うものと考えられがちですが、実際には故人と親しかった友人が招かれるケースもあります。

ご家族・ご親族・ご友人など、ごく近しい方々で故人を見送るのが家族葬の基本的なスタイルです。
どこまでの範囲の方に声をかけるかは、喪主であるご家族の意向で決められます。
そのため、たとえ親戚関係であっても、必ずしも案内が来るとは限らないことは理解しておきましょう。

家族葬と一般葬の違い

家族葬と一般葬には、参列者の範囲や規模、費用面などで違いがあります。
両者の主な違いを以下にまとめました。

家族葬と一般葬の違い

家族葬は親族や親しい友人のみで行う小規模な葬儀で、一般葬は友人や知人、会社関係者など幅広く参列者を招く形式です。
そのため家族葬では、弔問客（会葬者）への対応に追われることなく、落ち着いてゆっくり故人とのお別れができます。
小規模の葬儀ですから、一般葬に比べると葬儀全体の費用を大幅に抑えられ、ご家族の身体的・経済的な負担を軽減できるでしょう。

反対に、参列者の選ぶ際には十分な配慮が求められます。
後々のトラブルを避けるため、呼ばなかった方への丁寧な説明や適切な対応を事前に考えておくことが大切です。

参照元：鎌倉新書「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」
https://www.kamakura-net.co.jp/newstopics/10760/

家族葬に参列するか迷ったときの判断ポイント

一方、訃報を受け取った側に求められるのは、家族葬に参列すべきかどうかの判断です。
一般葬と同じ感覚で行動すると、意図せずマナー違反になってしまうかもしれません。
届いた案内の内容や状況に応じた、正しい判断基準を詳しく見ていきましょう。

参列してもよいケース

家族葬において「参列してもよい」と判断できるのは、ご家族側から招かれた場合です。
判断に迷うときは、案内や連絡に次の内容があるかどうかを確認してください。

家族葬に参列してもよいケース

• ご家族から直接参列をお願いされた
• 参列辞退・不要の案内がない
• 斎場や日程が記載されている

電話や口頭で直接「来てほしい」と頼まれた場合は、参列しましょう。
また、訃報に“参列辞退”や“参列不要”といった文言がなく、斎場・日程などの情報が明記されている場合も、参列を受け入れる意向があると考えられます。

ただし、少しでも判断に迷ったら、ご家族に直接確認するのが最も確実な方法です。
連絡を事前に入れることで、ご家族も参列人数を把握しやすくなり、お互いに安心して葬儀を迎えられます。

参列を控えるべきケース

家族葬では、ご家族からの招待がない限り、参列を控えるのがマナーです。
「最後のお別れがしたい」という気持ちがあっても、以下のケースに当てはまる場合は後日、弔電や弔問などで弔意を示しましょう。

家族葬の参列を控えるべきケース

• そもそも訃報の連絡が届いていない
• 参列辞退の意向が示されている
• 葬儀の情報が記載されていない

特に注意したいのが、お知らせは届いたものの、日時や場所が伏せられている場合や、「近親者のみで執り行います」という記載がある場合です。
これらは、暗に「参列はご遠慮ください」というメッセージが含まれています。

また、直接の案内がないにもかかわらず、人づてに訃報を聞いただけで斎場へ向かうのも控えるべきです。
ご家族の負担を減らすためにも、招かれざる参列は控え、静かに故人を悼むことが大切です。

家族葬に参列する場合のマナー

家族葬に参列する際は、一般葬と同様に基本的な葬儀のマナーを守りたいところです。
少人数で執り行われるからこそ、一人ひとりの立ち振る舞いが目立ちやすく、より丁寧な配慮が要求されます。
ここでは、家族葬に参列する際に知っておきたいマナーを項目ごとに解説します。

家族葬に参列する際に押さえておきたいこと

• 服装
• 香典
• 供花・供物
• お悔やみの言葉

服装

家族葬であっても、服装は一般葬と同じく準喪服（ブラックフォーマル）を着用します。
以下に、服装のマナーを性別・年代ごとにまとめました。

家族葬の性別・年代ごとの服装のマナー

女性に関しては、服装だけでなく、メイクや小物にも配慮が必要です。
派手なメイクやネイルは避け、ナチュラルで控えめな印象になるよう心がけてください。
香水は原則として使用せず、殺生を連想させる毛皮や革製品を身につけることもマナー違反となるため注意しましょう。

香典

家族葬において、香典の扱いは一般葬と異なるケースが多く見られます。
重要なのは、案内状や訃報に“香典辞退（ご厚志お断り）”の記載があるかどうかを確認することです。

家族葬では、香典返しの準備の手間や参列者の金銭的負担を考慮して、ご家族が受け取りを辞退されることが少なくありません。
もし辞退の案内がある場合は、無理に渡さないのがマナーです。
「気持ちだから」と強引に渡すと、後日お返しを用意する手間が発生し、良かれと思ったことがご家族の負担になってしまいます。

一方、辞退の記載がない場合や香典について触れられていない場合は、念のため用意して持参しましょう。
当日斎場で辞退を知らされることもあるため、その際は受付に置いたりせず、そのまま持ち帰るのが基本です。

供花・供物

香典と同様に、供花や供物についても、まずは辞退されていないかどうかの確認が必須です。
案内状に“ご厚志お断り”と記載されている場合は、香典だけでなく供花や供物の受け取りも辞退するという意味が含まれています。
無理に送るとご家族への負担となってしまうため、何も送らず静かに悼むのがマナーです。

辞退の記載がなく、供花や供物を送りたい場合は、葬儀社に必ず確認してから手配を進めましょう。
家族葬では、斎場の広さや祭壇の統一感を考慮し、葬儀社が指定する花や供物以外は受け取らないケースがあります。
自己判断で外部の花屋から送ったり、直接持ち込んだりするのは避け、担当の葬儀社を通じて注文するのが確実です。

お悔やみの言葉

受付やご家族への挨拶では、短く丁寧にお悔やみの言葉を伝えるのが基本です。
「この度はご愁傷様です」「心よりお悔やみ申し上げます」といった定型句を用い、長話を避けて簡潔に済ませましょう。

また、挨拶の際には“忌み言葉（いみことば）”を使わないよう注意が必要です。
不幸が続くことを連想させる言葉や、生死に関する直接的な表現は避け、別の言葉に言い換えます。

代表的な忌み言葉

親しい間柄であっても、葬儀の場ではこれらの言葉遣いに気を配り、ご家族の心情に寄り添った言葉を選ぶことが大切です。

家族葬に参列しない場合のマナー

案内状がなく参列を遠慮する場合や、やむを得ない事情で欠席する場合でも、故人を悼む気持ちは伝えられます。
ただし、ここでもご家族の意向を考慮して行動しなければなりません。
本項では、参列しない場合にできる弔意の示し方や、その際の注意点を解説します。

家族葬に参列しない場合のマナー

• 香典・供花・供物・弔電
• お悔やみの言葉
• 弔問

香典・供花・供物・弔電

家族葬に参列しない（できない）場合でも、香典や供花などを送り弔意を示すことはできます。
ただしこちらも、辞退されていないかの確認が欠かせません。
案内状に“ご厚志辞退”などの記載がある場合は、何も送らないのがマナーです。
辞退の記載がない場合は、以下の方法で手配します。

家族葬に参列しない場合の弔意の伝え方・手配方法

品物によって適切な手配方法は異なりますが、最優先すべきは“ご家族の負担を増やさないように配慮する”ということです。
現金書留や電報の手配は、葬儀の準備で忙しいご家族の手を煩わせないよう、宛先や到着日に間違いがないか、もう一度確認しましょう。

お悔やみの言葉

ご家族へお悔やみの言葉を伝えるタイミングは、すべての葬儀日程が終わったあとが適切です。
葬儀の前日・当日は、ご家族は準備や儀式の対応で忙しいことが予想されます。
そのような時期に個別に連絡を入れると、ご迷惑になってしまうおそれがあるため、お悔やみの言葉は葬儀を終えて3日〜1週間ほど経ってから届けましょう。

伝える手段としては、丁寧な“お悔やみの手紙”が望ましいですが、故人と親しい間柄であればメールでも問題ありません。
文中の最後には、“返信不要”の旨をひと言添えておくとより親切です。

弔問

家族葬に参列できなかった場合、後日ご自宅へ“弔問（ちょうもん）”に伺い、お線香をあげる方法があります。
ただし、葬儀直後のご家族は疲労が溜まっており、片付けや手続きなどの対応も残っています。
そのため、弔問に伺う時期は、葬儀後3日〜1週間程度あけるか、四十九日までのあいだを目安にするのがよいでしょう。

また、訪問前には電話などでご都合を確認し、了承を必ず得てください。
突然の来訪は、ご家族の迷惑になるため避けるべきです。
伺う際は、喪服ではなく平服（地味な服装）を選び、相手に気を遣わせない配慮も大切です。

【ご家族側へ】家族葬の参列者のスムーズな決め方

続いては視点を変え、ご家族が家族葬の参列者をどのように決めればよいのかを見ていきましょう。
家族葬は形式が自由な分、親族や友人のどこまでを呼ぶべきか判断に迷う場面が多いものです。
そこで、悔いのないお見送りする参列者の決め方を以下にまとめました。

家族葬の参列者のスムーズな決め方

• 斎場の規模と予算から人数を決める
• 故人の意思を優先する
• 今後の人間関係に支障が出ない範囲で決める

斎場の規模と予算から人数を決める

まずは、物理的な制約である斎場の広さと予算から、招待する人数の上限を決めます。
家族葬向けの式場は、収容人数が10〜30名程度に限られていることが少なくありません。
あまりにも多くの方に声をかけると、斎場に入りきらなかったり、想定していた予算をオーバーしたりする可能性があります。

「この斎場なら最大20名まで」「予算的に親族のみ」といった“先に枠ありき”の考えで、優先順位の高い順に参列者をリストアップしていくと、迷わずに範囲を絞り込めます。

故人の希望を優先する

家族葬に誰を呼ぶか迷ったときに最も尊重すべきなのは、故人の希望です。
エンディングノートや遺言書が残されている場合は、そこに記された方々を優先的に招待しましょう。

明確に記載されていない場合は、生前に「〇〇さんには最期に会いたい」と口にしていなかったか、ご家族で振り返ってみてください。
形式的な親戚関係よりも、故人が心から会いたがっていた方を招くことが、家族葬本来の姿といえます。

今後の人間関係に支障が出ない範囲で決める

参列者の範囲を決める際は、葬儀後の人間関係まで想定することも重要です。
特に親戚関係や会社関係では、一部の方だけを招くと角が立つ可能性があります。
「この方を呼ぶなら、あの方も呼ばなければ」という連鎖が起きそうなときは、思い切って同居家族のみに限定するのも選択肢の一つです。

「中途半端に選ばない」という基準を持つことで、葬儀後の人間関係にわだかまりを残さず、参列者をスムーズに決定できます。

家族葬の参列は“ご家族の意向”を最優先し、マナーを守ることが大切

家族葬に参列すべきか迷ったときの判断基準は、ご家族からの案内があるかどうかに尽きます。
招待がない場合や“参列辞退”の記載がある場合は、参列を控え静かに悼むのがマナーです。
また、参列する・しないにかかわらず、香典や供花・供物の取り扱いにも注意が必要です。
家族葬ではこれらを一切辞退されるケースも多いため、自己判断で送らず、ご家族や葬儀社へ事前に確認しましょう。

大阪エリアで家族葬をご検討中の方は、かわかみ葬祭へぜひご相談ください。
参列者の範囲に迷われている場合も、経験豊富なスタッフが状況を伺いながら、ご希望に沿うかたちで最適なプランをご提案いたします。